耐用年数	償却率
		定額法（年率）	定率法（年率）
モーターボート	4年	0.25	0.5

１）イニシャルコスト	２）ランニングコスト
●船体（エンジン・備品一式含む） ●法定検査（含代行料） ●船籍票交付（含代行・出張料） ●廻航料（三河みとマリーナ～納艇場所） ●オプション（航海計器他） ●マリーナ申込金 ●マリーナ預り金 ●船台 ●ボート免許取得受講料	●マリーナ年間保管料 ●施設使用料 ●ボート・ヨット総合保険 ●燃料代 ●メンテナンス料

１．現金支払いの場合

ご契約時	ご契約金額の 1/3
艤装着手時	中間金 1/3
船主名義登録時	残金 1/3

２．ローンご利用の場合

ローン契約にお申し込みいただき、ローン会社より了解の連絡が来た時点で頭金をご用意いただきます。 残金は84回（7年）までの分割払が可能です。

３．リースご利用の場合

法人でモーターボートの導入をご検討の場合リースで導入する方法もあります。 使用する法人の業種、従業員数、年商、資本金、経営内容により異なりますが、会社の厚生施設や業務用にご利用の場合、リース料が経費でおとせます。したがって、資産として計上したり、減価償却固定資産税の申告、納付の必要はありません。 モーターボートの場合、最低リース期間は2年です。※金利が変動しますので別途ご相談ください。

リース利用のメリット
●リース料は経費処理することができます。 ●事務手数を大幅に軽減できます。 ●資金が有効に使えます。 ●銀行の借入枠は手付かずで残ります。	●固定資産に計上しなくてすみます。 ●リース期間は次の範囲で任意に設定出来ます。 モーターボート（法定耐用年数4年） 　→　 2年～5年